新型コロナウィルスで働き方が変わる① ~withコロナ、afterコロナで企業が取り組むべきこと
2020.06.11
人事コンサルティング
組織デザイン研究所の細谷です。
久々のブログで超緊張・・・。
さてさて、「働き方改革」が叫ばれて久しいですが、
皆さんどんな取り組みをされていますか?
今回の新型コロナウィルス感染拡大で
これまでなかなか進まなかった
「働き方改革」が一気に加速したと言われています。
しかも、この流れは新しい働き方として、
時代の主流になっていくと予想されています。
そして、その変化の最たるものの一つが「テレワーク」です。
これまで「テレワーク」は
社員の業務状況が見えにくいといった理由で
企業側が導入をためらっていた施策の一つです。
また社員側も「私の業務は無理じゃない?」と思っていた働き方です。
しかし、実際に「テレワーク」をしてみると
思いのほか大丈夫・・と感じた方も多いようです。
日本生産性本部がコロナ禍における働く人の意識調査を実施したところ、
コロナ収束後も6割超が「テレワークを続けたい」
と回答しているそうです。
※日本生産性本部 「新型コロナウィルス感染拡大が働く人の意識に及ぼす調査
20歳以上の雇用者1100人を対象にインターネットを通じ5/11~13に実施
※画像:日本生産性本部
とはいえ、企業側としては
テレワークでの生産性が気になるところです。
その結果は下記の通り、期待通りの成果は上がっていないようです。
※画像:ともに日本生産性本部
しかし、それにもかかわらず興味深いのは
自宅での勤務の満足感が高いという結果です。
その理由として考えられるのは
自宅での勤務によって、通勤ラッシュから解放されたこと、
感染リスクが軽減されたことなど、
経済性だけでは評価できない部分で満足を感じているようです。
企業側としては生産性の低下は見過ごすことはできないものの、
次の第2波・第3波に備えてテレワークを避けることはできないでしょう。
働く人がいなければ企業は成り立ちません。
ではテレワークにおける取り組むべき課題は何なのでしょうか。
※画像:日本生産性本部
上記のようなことが解決されれば、
少しは生産性も改善されるのではないでしょうか。
テレワークができる職種とできない職種はあると思いますが、
次の第2波・第3波に備えて、
企業としては働く人たちの命と健康を守る体制を
整備していくことは必須だと思います。
ぜひぜひご検討ください。
最後までブログを読んで下さり、ありがとうございます。
組織デザイン研究所の細谷でした。